こんにちは。かねのぷーさんです。
今回は「外資系で働くこと」について考えてみたいと思います。
以前の記事で、私の年収が同世代に比べると低いことが分かりました。
年収を上げるには仕事で成果を上げることも必要ですが、手っ取り早いのは転職という方法です。
とはいえ、私は既に何度も転職を繰り返してしまったので、そろそろ一つの企業でしっかり働くことも大事かなと思っています。
ですが、スポーツ選手が移籍を繰り返すのと同様、年収が上がったり、
誰もが知る大企業で働くチャンスがあれば、それを逃すのは大きな損失かなとも思います。
転職は何度もしてしまったけど、年収が上がったり、就業環境がさらに良くなるような転職のチャンスは逃したくない。
一方、日本の経済が横ばいの状態が続く中、世界に目を向けると経済成長し続ける国がたくさんあります。
既に世界一の経済大国であるアメリカでさえも、今後も経済成長を続けていく見込みがあります。
私がアメリカ市場と連動するインデックスファンドや、個別株に投資をしているのも、長期に渡って成長利回りを期待できるためです。
であれば、私自身の人的資本もそのような経済成長が見込める国の企業に身を預けるべきではないかと思いました。
経済が好調な国の企業は給与水準が高いのでは？外資系に身を置けば、今と同じ職種でも給与を引き上げることができるのではないか？
そこで、今回は改めて外資系で働くことについて、求められる人物像、給与、メリット、デメリットなどを調べていこうと思います。
自分にもチャンスがないか確認したり、今できる準備などがあればどんどん取り入れたいと思います。
外資系企業の給料
調べてみると、外資系企業に勤める人の平均年収は、およそ800万円といわれているようです。
これは、日本の平均年収のおよそ2倍、「外資系＝高給」というのはその通りかもしれません。
この差は給与体系の違いにあるようです。
退職金制度がないこと
外資系企業では退職金制度がほとんどないようです。
そのため、年収を高く設定するところが多く、日本企業と給与の差が生まれています。
ですが、最近では日本企業も退職金制度を設けていないところも多いと思いますが、その分を毎月の給料に反映しているところはそれほど多くは見られないように思います。
成果主義
外資系企業では成果主義を採用しています。
年齢、勤続年数に関わらず成果に見合った報酬が与えられます。
給与は「ベース給＋インセンティブ給」を採用しているところが多いです。
企業規模の大きさ
外資系企業は日本以外にも、世界各国で企業活動を行っています。
企業規模が大きく、高い収益を上げているため、社員の年収を高く設定することが可能です。
解雇されやすい？
外資系企業の人材は非常に流動性があり、成果が出なければすぐに解雇されるイメージがあります。
ですが日本に進出している外資系企業は、日本の法律を遵守する必要があります。
そのため、解雇の通達も30日前に行う必要があるため、映画やドラマで見るような「明日から来ないで」というようなことは国内ではほとんど起こらないといえるようです。
日本撤退のリスク
国際的に知名度が高い巨大企業であっても、日本で利益が上がらなかったり、日本の風潮に合わなかったなどすれば、日本から撤退する可能性もあります。
巨大企業で働いていても、撤退となれば仕事を失ってしまう可能性もあり得ます。
仕事のプレッシャー
成果主義を採用しているところが多いため、常に仕事の成果を求められることになります。
仕事で成果を出していれば何も言われませんが、成果が出ていなければ解雇候補となり得ます。
給与が高い反面、常にプレッシャーを感じながら仕事をすることもあるようです。
そもそも外資系とは？
そもそも「外資系」企業とはいうのはどういった企業でしょうか。
経済産業省の定義によると、「資本の3分の1以上が外国法人・外国人による出資である企業」を外資系企業として考えるようです。
2017年時点で外資系企業だと判断された企業数は、3,217社だったようです。
ちなみに外資系にもいろいろな形があるようです。
外国の企業が日本法人を設立
外資出資100パーセントの企業。
外国企業が「日本支社」として海外進出しているので、資本が大きい、認知度の高い企業が多いです。
日本IBMやマッキンゼー・アンド・カンパニーなど。
外資と日系企業の共同出資
日本進出において現地情報やノウハウを強化するため、日系企業と共同出資で創立された企業。
日本マクドナルドや味の素ゼネラルフーズなど。
外国企業が日系企業を買収、資本提携
もともと日系企業でも外国の企業が買収、資本提携を結んだ企業。
台湾企業に買収されたシャープなど。
外資系企業で求められる人材
では、外資系企業で働くために、求められる人材とはどのような人なのでしょうか。
求人にマッチしたスキルや実績
外資系企業では、「個」の力を求める傾向にあります。
「何ができるか」で採用されるため、これまでの就労年数や社歴、学歴が通用しないこともあります。
日系企業の多くで見られる職種や勤務地を限定しないメンバーシップ型ではなく、専門性を評価し、職種や勤務地を限定して採用されるジョブ型雇用がほとんどです。
ジェネラリストというより、スペシャリストが求められるため、企業側が求めるスキルといかにマッチしているかが採用に大きく影響してくると思います。
自己主張
外資系企業では、会議で発言しない人を「意見のない人」としてみなされることが多いようです。
日本人が得意とする謙虚さや遠慮が仕事に出てしまうと、「積極性に欠ける」「受け身的だ」という評価につながってしまいます。
上司からの指示待ちの人も、外資系では評価にはつながりません。
外資系企業に入社したら、「自分の存在感を出すこと」を心がけることが重要です。
自分で考えて、先回りで行動していくことが求められますし、会議の場でもはっきりと主張することが求められます。
「自己主張ができない人」とレッテルを貼られてしまうと、なかなか覆すことが難しくなり、社内でも居心地悪く働くことにつながってしまうようです。
私のように、会社で目立つことを極力避ける人も多いと思いますが、外資系では逆にどんどん目立っていくほうが働きやすい環境を手にすることができるんだなと思います。
柔軟性
外資系企業には様々なバックグラウンドを持つ人たちが集まってきます。
これまで日系企業だけで働いていた人にとって、同僚に外国籍の人がいたり、英語でコミュニケーションを取ることはなかなか経験がないことだと思います。
当然ながら習慣や考え方、価値観なども私たちとは違ったところがあると思います。
「外資系だからといって日本にいる以上、日本の習慣を守ってもらわないと」といった捉え方ではなく、「こういう考え方もあるんだな」と柔軟に受け入れることができる人は、良好な人間関係を築くことができると思います。
また、会社の動きも非常にスピード感があるところも多いようです。
急に方針が変わったり、新しい事業が急に始まったりすることもあり、いずれも柔軟に対応することが求められます。
外資系企業の特徴として、失敗には寛容なところがあるようです。
ですが、失敗したあとの対応を非常に重視しているようで、トラブルに対していかにフレキシブルに対応できたかどうかが評価に大きく影響するようです。
英語力
もちろん、外資系企業で働くためには英語力は必須です。
ですが、上司や同僚のほとんどが日本人であったり、取引先多くが日系企業だったりすることもよくあるようで、実は英語を使う機会がほとんどなかったりするケースもあるようです。
とはいえ、英語ができることに越したことはありません。
将来的にマネジメントのポジションで活躍したいと考えるのならば、本社や上層部とのコミュニケーションの機会は増えてくるため、高い英語力は必須となってきます。
外資系で働くならどんなポジションであれ、英語力は今のうちに磨いておく必要がありそうですね。
まとめ
日本企業が停滞する中、経済が活況な国の企業（＝外資系企業）に身を置くことで、年収アップを見込むことができるのではないか？
日系企業とは異なる部分もあるが、日本語で仕事をしたり、同僚・上司・取引先が日本人ということもよくあるみたい。ただし英語力があったことに越したことはないため、日頃から勉強しておくことが大事。
外資系企業で働くには、高い専門性が必要。スペシャリストとして採用されることが多いため、経験、スキル、知識、資格など、企業側が求めるものにマッチした人になっていかないと、採用は厳しいと思います。
自己主張がしっかりできる人でないと、評価に結びつかないことが多い。会議で発言しない人、自分のことをアピールしない人は、「受け身的」として認識されてしまう。会社でも目立つ存在感を出していくことが必要。
今回は、「外資系企業で働くこと」について考えてみました。
日本の経済が停滞する中、世界経済は着実に成長を続けています。
私が米国株投資をするように、自分自身も将来有望なマーケットに身を置くべきではないかと思い、外資系企業で働くことについて調べてきました。
個人的に意外だったのは、外資系企業でも日本人同士で仕事をすることも、実は多いという点でした。
その点は仕事がしやすいのかなと思いましたが、とはいえ高い専門性が求められることには変わりはありません。
将来的に外資系企業でも、海外でも働くことができるよう、自身の専門性をしっかりと高めていきたいと思うことができました。
今の仕事の中でも、コツコツとスキルや経験を積み上げていこうと思います。
では、今回もここまで読んでいただきまいてありがとうございました。
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